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バックナンバー

  • 2021年 2月26日(金)

    「宣言」解除で経済はどうなる?ゲスト:安藤淳(日本経済新聞 編集委員)

    緊急事態宣言の解除への見通しが見えてきた。 一方で、東京都内の新型コロナウイルスの新規感染者数は減少傾向にあるが、減少ペースは鈍化している。宣言解除のタイミングと日本経済への影響とは。今後を展望する。このほか、新型コロナワクチンの普及期待などを背景に株式市場は株高に沸いているが、いつまで続くのか徹底分析する。

  • 2021年 2月25日(木)

    SDGsへの道~東大ベンチャーの挑戦スマホで1000キロ先を遠隔操作ゲスト:白久レイエス樹(ARAV 社長)木村駿(日経アーキテクチュア 副編集長)トラウデン直美

    人手不足に悩む建築業界。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、生産性の向上と感染予防が一層重要となっている東京大学発のスタートアップ「ARAV(アラブ)」は建機を遠隔操作する「ウェブコントローラー」を開発。パソコンやスマーフォンで1000キロ先の建機を操作できるという。トラウデン直美がその取り組みついて取材する。

  • 2021年 2月24日(水)

    コロナとの闘い・Jフロント好本社長に聞く百貨店生き残り策ゲスト:好本達也(J・フロントリテイリング 社長 )

    コロナ禍を背景に収益源の1つであった訪日外国人客の激減に直面し、苦境に立つ百貨店業界。いち早く「脱百貨店」を掲げ、構造改革に取り組むJ・フロントリテイリングの好本達也社長をゲストに迎え、百貨店の生き残り策を聞く。

  • 2021年 2月23日(火)

    バイデン政権の中国包囲網!各国との温度差も?ゲスト:ジョセフ・クラフト(経済アナリスト)土屋大洋(慶応義塾大学大学院 政策メディア・研究科教授)

    中国の国際法を逸脱した海洋進出へ共同対処を目指す日本、米国、オーストラリア、インドの外相協議が行われた。だが、米国が呼びかける首脳協議はインドが慎重だ。また、ミュンヘン安全保障会議ではバイデン米大統領が欧州首脳に対中政策の協力を求めたが、各国との温度差も浮き彫りに。バイデン政権の対中政策の行方について専門家と検証する。

  • 2021年 2月22日(月)

    注目SNSアプリ「クラブハウス」活用法・リスクは?ゲスト:石川温(ITジャーナリスト)

    音声版ツイッターとも称されるSNSアプリ「クラブハウス」。ユーザー同士の通話を第三者が聞いたり、会話に参加したりといった面が注目を集め、利用者が急増。一方で会話が録音・保存されたり、連絡先データが収集されたりといった特徴はあまり知られていません。「クラブハウス」はさらに成長するのか。専門家と今後を占います。

  • 2021年 2月19日(金)

    東京五輪は本当にできる?ゲスト:フローラン・ダバディ(ジャーナリスト)北川和徳(日本経済新聞 編集委員)

    シリーズ「東京五輪は本当にできるのか」の第6回目。 大会組織委員会の会長人事を巡る混乱で失墜した大会のイメージをどう回復させるのか。約5カ月後に開幕が迫る中、観客を入れるかどうかの判断など、課題も山積する。日本経済新聞の編集委員とジャーナリストのフローラン・ダバディ氏が今後を占う。ほか、注目の株式銘柄を点検する。

  • 2021年 2月18日(木)

    SDGsへの道~海の脱炭素化!海運業界トップが挑戦するSDGsゲスト:石丸美奈(H&Sエナジー・コンサルタンツパートナー)トラウデン直美

    二酸化炭素(CO2)の排出量削減は自動車業界だけでなく、海運業界でも加速している。日本郵船では2030年にも、運航する自動車専用船の約半数を重油から液化天然ガス(LNG)へ替えていく。また、自動車輸送の一部を鉄道に切り替えるなど脱炭素への取り組みをトラウデン直美が取材する。

  • 2021年 2月17日(水)

    日経平均3万円台回復・そしてこの先はゲスト:小川佳紀(岡三証券 投資戦略部長)壁谷洋和(大和証券 チーフグローバルストラテジスト)

    特集では株高の持続力を占う。新型コロナの感染が収束に向かい、企業業績の回復が加速するとの期待や緩和マネーを支えに3万円台を回復した日経平均株価。株高の勢いはどこまで続くのか。死角はないのか。専門家を招いて徹底討論する。

  • 2021年 2月16日(火)

    ワクチン接種開始へ・経済再開は本格化する?ゲスト:永濱利廣(第一生命経済研究所 首席エコノミスト)安藤淳(日本経済新聞 編集委員)

    米製薬大手ファイザーなどが開発した新型コロナウイルスのワクチン接種が医療従事者から開始される。各自治体や医療機関への運搬スケジュールなど詳細が明らかになっていないことも多く、河野太郎規制改革相は記者会見で説明する予定だ。そして、経済活動の本格的な回復について専門家と検証する。

  • 2021年 2月15日(月)

    マネー新潮流・30年半ぶり日経平均3万円超えゲスト:大槻奈那(マネックス証券)西村博之(日本経済新聞 編集委員)

    世界の緩和マネーが資産市場に流れ込み日経平均が30年半ぶりに3万円の大台にのせました。 このところの暗号資産(仮想通貨)の高騰。そして原油相場も上昇を続けるなど資産市場には過熱感が漂っています。こうした相場形成は健全と言えるのか、それとも…。マーケットのプロを交え、先行きを大胆に展望します。

  • 2021年 2月12日(金)

    コロナ禍のベンチャー大会…優勝は?

    スタートアップや後継ぎベンチャーを企業や投資家とつなぐイベント「スタ★アトピッチJapan」に注目する。コロナ禍で開催する決勝大会、サービスの独自性や社会課題解決への貢献などが審査基準だが、はたしてグランプリに輝くのは。また、日本企業の決算を分析するほか、高値圏で推移が続く日経平均株価の先行きを占う。

  • 2021年 2月11日(木)

    SDG sへの道~ 街中で農家を!レンタル農園が家族連れに人気ゲスト:西辻一真(マイファーム 社長)

    農業ベンチャーが15年ほど前に立ち上げた「レンタル農園」は全国にある耕作放棄地を活用し、気楽に農業を体験してもらうというもの。新型コロナウイルスの感染拡大により、3密を避けられるという理由から利用者が増えているという。持続可能な開発目標(SDGs)にもつながるレンタル農園をトラウデン直美が取材する。

  • 2021年 2月10日(水)

    岐路に立つ車メーカー・トヨタ決算から見る生き残りの条件ゲスト:中西孝樹(ナカニシ自動車産業リサーチ 代表)田中暁人(日本経済新聞 編集委員)

    特集では10日発表のトヨタ自動車の決算などをもとに車メーカーの未来を考える。 脱炭素社会をにらんだ車の電動化やソフト化の流れに各社はどんな戦略で対応し、そして競争力を維持できるのか。専門家を招いて生き残りの条件を探る。

  • 2021年 2月9日(火)

    バイデン政権の対中政策は?同盟国で中国包囲網ゲスト:秋田浩之(日本経済新聞 コメンテーター)

    バイデン米大統領は就任後初めて外交政策について演説し、中国を「最も重大な競争相手」との見方を示した。台湾海峡や人権問題などに強硬姿勢をとり、気候変動問題や核不拡散で中国との協力を探る構えだ。トランプ前政権との違いは同盟国との緊密に協議をしたうえで方針を取りまとめる。日本はどう対応していていくのか検証する。

  • 2021年 2月8日(月)

    リモートワークの悩み どう解決?ゲスト:宮坂賢一(日経トップリーダー 副編集長)

    コロナ禍で広がるテレワークですが「生産性が上がらない」「従業員が孤立してしまう」と漏らす企業も……。専門家と原因を洗い出したうえで最新の対策ツールを紹介します。

  • 2021年 2月5日(金)

    世界初!Dリーグの可能性ゲスト:ゲストコメンテーター:原田亮介(日本経済新聞 論説主幹)

    世界初のプロダンスリーグ「Dリーグ」をビジネスの視点で分析。2024年のパリ五輪でブレイクダンスが実施競技に初採用され、注目が高まっている。リーグの事業モデルを紹介し、チームオーナーとして参画するコーセーやエイベックスなどの狙いを探る。また、1月の米雇用統計を速報するほか、今週値動きが大きかった株式銘柄を点検。

  • 2021年 2月4日(木)

    SDG sへの道~電気自動車(EV)加速のカギ!全固体電池の開発ゲスト:一杉太郎(東京工業大学 教授)田中暁人(日本経済新聞 編集委員)トラウデン直美

    世界的に環境規制が厳しくなる中、電動自動車(EV)シフトが加速している。日本などでは30年代以降、純粋なガソリン車の販売を禁止する動きも広がり、次世代電池、全固体電池の開発も進んでいる。航続距離倍近く伸び、耐久性や小型化などが期待される全固体電池の開発現場をトラウデン直美が取材する。

  • 2021年 2月3日(水)

    点検・コロナ禍の業績修正 個別物色続く?日経平均は…ゲスト:伊井哲朗(コモンズ投信 代表取締役社長兼最高運用責任者)藤田和明(日本経済新聞 編集委員)

    輸出関連企業を中心に2021年3月期の業績見通しを上方修正する動きが目立ちます。個別物色が続くなか、日経平均株価はさらなる高値を追えるのか。専門家と検証します。

  • 2021年 2月2日(火)

    中国の海警法で緊張高まる尖閣諸島ゲスト:益尾知佐子(九州大学 准教授)小笠原欣幸(東京外国語大学大学院 教授)朱建栄(東洋学園大学 教授)

    中国は日本の海上保安庁に相当する海警局を準軍事組織として位置づける海警法が施行された。海警法は海警局が武器使用を可能であると明記されているため、日本の尖閣諸島を含む東シナ海や南シナ海情勢などに大きな影響を及ぼすのは必至だ。今後の日本や米国などの対応について専門家と検証する。他、注目企業の決算やマーケット情報。。

  • 2021年 2月1日(月)

    コロナ経済異変ワクチン接種への壁ゲスト:小野崎耕平(サステナヘルス 代表理事)

    シリーズ「コロナ経済異変」の第3回。経済再生への切り札、新型コロナウイルスワクチンの接種に向けたハードルについて検証する。 政府は4月にも高齢者への接種を始める見通しだが、注射器や手袋などの医療物資の争奪戦やマンパワー不足が深刻化している。専門家をゲストに招き、経済視点で見たワクチン接種の課題と解決策を考える。