この番組はBSテレ東4K(4K 7ch)で
超高精細な「ピュア4K映像」をご覧いただけます
  • 2022.07.01 FRI

    仮想通貨が暴落!マネー逆流...問われる存在意義

    暗号資産(仮想通貨)の存在意義が問われています。ビットコインの価格が18日、一時2万ドルの節目を割り21年11月の最高値から7割超下落。また、仮想通貨の関連企業のリストラ表明も相次いでいます。さらに、通貨システムとして構造的な欠陥があるとの声も。今後の行方を占います。

2022年01月31日(月)ニッポン株は「売り」なのか

 米金融当局による利上げや量的引き締め(QT)観測を背景に米国株が揺れています。成長期待を追い風にマネーが集中していたハイテク株から資金が逃げ出し、カネ余り相場の象徴ともされていた暗号資産(仮想通貨)や低格付けの高利回り債は急落。そして市場の不安心理を示す「恐怖指数」は大きく跳ね上がっています。未曽有の金融緩和によって押し上げられていた「株高の宴」の終わりの始まり......。米連邦準備理事会(FRB)のパウエル議長は軟着陸を目指す姿勢ですが、米経済を最も悩ますインフレ退治に利上げは不可欠。遅かれ早かれ、利上げやQTによって過剰流動性相場は終わり、米国の株価が調整を迫られる可能性が高いとみておくほうが無難でしょう。

 こうしたなか、米国株下げのあおりを最も受けているのが日本株です。気になって日本経済新聞のマーケット面で株価の割安・割高を表す予想PER(株価収益率)を調べたところ、日経平均株価採用銘柄では13倍台(26日時点)でした。そして株価が1株あたり純資産の何倍まで買われているかを示すPBR(株価純資産倍率)は1.2倍台(同)で、指標面では明らかに割安サインです。

 資源高や輸入物価の上昇を受けて、コスト高に直面する日本企業ですが、独自の事業モデルを裏付けとする高い競争力や構造改革によって逆風下でも着実に稼ぐ力を高めている企業は少なくありません。嵐のような急落相場が終わった後に真っ先に見直しが入るのは、こうした強い日本企業かもしれません。

日経ニュース プラス9 プロデューサー
森松博士

記事は日経プラス9クラブ会員向けのメールマガジンで毎週金曜日に配信しています
詳しくはこちら