健康経営 │ Healthcare

株式会社BSテレビ東京は経済産業省および日本健康会議より「健康経営優良法人2023(中小規模法人部門) 」に認定されました。
*健康経営優良法人とは地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度。2023年度は、大規模法人部門2,676法人、中小規模法人部門14,012法人が認定されました。
経済産業省 ニュースリリース https://www.meti.go.jp/press/2022/03/20230308002/20230308002.html
*健康経営優良法人とは地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度。2023年度は、大規模法人部門2,676法人、中小規模法人部門14,012法人が認定されました。
経済産業省 ニュースリリース https://www.meti.go.jp/press/2022/03/20230308002/20230308002.html
理念
従業員の健康は企業の誇り
活気ある職場は従業員の健康づくりから
活気ある職場は従業員の健康づくりから
健康宣言
株式会社BSテレビ東京は、社員一人ひとりが生き生きと生活し、充実感をもって仕事をすすめることができる環境づくりを目指し、健康経営に取り組んでいくことを宣言いたします。
組織・体制
健康経営推進最高責任者 代表取締役社長 加増 良弘
健康経営推進担当取締役 管理局長 西島 広敦
健康経営推進担当 管理局管理部(事務局)、衛生委員会、産業医(医療法人社団 東京桜十字)
健康経営推進担当取締役 管理局長 西島 広敦
健康経営推進担当 管理局管理部(事務局)、衛生委員会、産業医(医療法人社団 東京桜十字)
身体の健康への具体的な取り組み
・健康診断 全社員の100%が受診(2022年度、2023年度の2年連続)
・健康診断結果を元に、産業医面談(または保健師面談)を、原則、毎月1名実施
・健康セミナー「ヘルス・リテラシーを高めて健康情報と上手に付き合おう」を全社員を対象に開催(2023年9月)
・インフルエンザ予防接種補助(上限5,000円)
・健康診断オプション費用補助
・人間ドックの自己負担分を全額補助(および、オプションは上限5,000円まで補助)
・脳ドックの自己負担分を全額補助
・オフィス内に、血圧計・体重計を常設。
・オフィス内移動時に階段利用を促進(1UP・2DOWN運動)
・健康診断結果を元に、産業医面談(または保健師面談)を、原則、毎月1名実施
・健康セミナー「ヘルス・リテラシーを高めて健康情報と上手に付き合おう」を全社員を対象に開催(2023年9月)
・インフルエンザ予防接種補助(上限5,000円)
・健康診断オプション費用補助
・人間ドックの自己負担分を全額補助(および、オプションは上限5,000円まで補助)
・脳ドックの自己負担分を全額補助
・オフィス内に、血圧計・体重計を常設。
・オフィス内移動時に階段利用を促進(1UP・2DOWN運動)
心身の健康への具体的な取り組み
・ストレスチェック 全社員の100%が受診(2023年度)
・年休取得奨励日を年間約7日設定。そのほか、リフレッシュ休暇、シーズン休暇の取得を促進。
・労働時間の適正管理、それに伴うワークライフバランスの向上
・従業員満足度調査を実施、各局ごとのアクションプランの策定(2021年度、2022年度)
・アンガーマネジメント研修を実施(2022年3月)
・年休取得奨励日を年間約7日設定。そのほか、リフレッシュ休暇、シーズン休暇の取得を促進。
・労働時間の適正管理、それに伴うワークライフバランスの向上
・従業員満足度調査を実施、各局ごとのアクションプランの策定(2021年度、2022年度)
・アンガーマネジメント研修を実施(2022年3月)
取り組みの成果・現状報告
・年次有給休暇の平均取得日数 9日(2022年度) ※2021年度は7日。
・月の残業時間の全社員平均 25時間(2022年度) ※管理職を除く平均。2021年度の37時間から約3割削減。
・新卒新入社員の離職率 離職率 0% ※2018年4月の新卒採用開始以降 9名採用し全員就業中。
・月の残業時間の全社員平均 25時間(2022年度) ※管理職を除く平均。2021年度の37時間から約3割削減。
・新卒新入社員の離職率 離職率 0% ※2018年4月の新卒採用開始以降 9名採用し全員就業中。