MC

小谷真生子（経済キャスター）、角谷暁子（テレビ東京アナウンサー）

解説

松本裕子（日本経済新聞ESGエディター）

ゲスト

成田悠輔（経済学者・半熟仮想代表取締役）

脱炭素に向けた動きが世界で加速しています。150を超える国と地域が2050年などに年限を区切ってカーボンニュートラルの実現を表明し、脱炭素に関する国際的なルールが次々に作られています。また金融面でも、ESG（環境・社会・統治）を掲げた投資が拡大を続け、企業は気候変動対策をはじめとする様々な取り組みについて、情報開示を求められています。しかし…。
「脱炭素」は必ずしも世界の潮流ではありません。米国のバイデン政権はEV＝電気自動車の普及促進など脱炭素に熱心ですが、相対する共和党陣営は脱炭素無用論を唱えています。世界地図上で俯瞰しても欧米は脱炭素に前向き、途上国は後ろ向きです。
私たちはミライに向けて何を選択すべきなのでしょうか…。「脱炭素」に取り組む人々の姿を取材しつつ、賛否ある脱炭素について、改めて、冷静かつ公平に、その意義や必要性について考えます。また、日本の企業がESGに取り組む意義についても、社会や投資家の視点から考えます。

・ソーラーパネルと自家製バッテリーで我慢しない、ほぼ「オフグリッド生活」
東日本大震災をきっかけに電力問題を見直したという一級建築士の新井さん。一般的な住宅地に家を建て、ソーラーパネルと自家製バッテリーで普通の暮らしを実現している。オフグリッド生活は我慢を強いられると受け取られがちだが、その暮らしの実態は？

・マグロ問屋が挑む脱炭素～おいしくてサステナブルな水産業のカタチとは
食卓の人気者「マグロ」は実は莫大なエネルギーを消費する産業だ。地球の裏側に獲りに行き、水揚げ後も超低温冷凍庫で管理する。持続可能な漁業を目指し、2025年までに100％再生可能エネルギーだけにすることを目標に掲げた三浦半島のマグロ問屋を取材。
そこにはCO2排出量を年間232トン削減できるというノンフロン冷凍庫や、580枚の太陽光パネルなどの装置だけでなく、ビジネス目線でのサステナブルな取り組みがある。

・消費エネルギー実質ゼロの幼稚園～教育現場で生まれている意外な効果
2018年にZEB「Net Zero Energy Building」（快適な室内環境を実現しながら、建物で消費するエネルギーを実質ゼロにすることを目指した建物）の認証を受けた群馬大附属幼稚園。どのように省エネ技術を活かし、ZEB化を達成しているのか。また、環境に配慮した建物による教育現場ではどのような変化が生まれているのかを探る。

・「社会や顧客のCO2排出削減への貢献」を目標に掲げる世界的企業
グリーン戦略の中心に「社会や顧客のCO2排出削減への貢献」を掲げ、企業や社会に様々なソリューションを提供する日立製作所。ESG（環境・社会・企業統治）の価値を数値化し開示する取り組みでも業界をリードする。大手コンビニチェーンと共同で始めた新たな試みとは。また、投資家はこうした企業の取り組みをどう評価するのか。

・次世代エネルギーを考える～欧州取材で見えてきた原子力技術のミライ
フィンランドで2015年に建設に着手した世界初の最終処分場「オンカロ」。
4月に欧州最大級の原発、オルキルオト原子力発電所3号機が稼働。
核融合炉の本丸プロジェクト、フランスの「ITER」。
トップの機構長取材などを通じて、次世代エネルギーの実現性を考える。