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米アップルが電気自動車（ＥＶ）参入を検討している。 テックの巨人が作るクルマとはいったいどんなものなのか。スマホで取り入れた設計と生産の水平分業モデルをどう生かすのか、徹底検証する。また、プロ投資家向け市場に今月上場するプロスポーツチームの運営会社の狙いを探るほか、今週値動きが大きかった株式銘柄を点検する。
今夏の五輪・パラリンピックのシンボルである国立競技場を設計した世界的な建築家、隈研吾氏が出演する。「みどり・文化・産業」が調和するサステナブル（持続可能）な目地づくりを目指した「ところざわサクラタウン」など、隈氏が取り組む未来の都市づくりについて聞く。
成熟が指摘される中、新たにコロナ禍も直撃し、ビジネスモデルの再構築を迫られるコンビニエンスストア経営がテーマ。ローソンの竹増貞信社長をゲストに招いて消費構造の変化に対応した売り場づくりや加盟店支援など収益改善策を聞く。
アメリカと中国の外交担当トップによる直接会談では人権問題、安全保障を巡る対立が鮮明となった。アメリカは同盟国と今後の対中政策を検討すると明言。一方で中国はオーストラリア産食肉の輸入を一部停止するなど圧力を強めている。また、新型コロナウイルス感染症のワクチン外交を加速させている。米中対立の行方を池上彰氏が徹底解説する。
世界各国が温暖化ガスの排出削減へ舵を切る中、電池自動車（EV)開発が進み、性能のカギを握るバッテリーへの投資が盛んです。電池を制すると脱炭素社会で優位に立てるだけに、車や電機などのメーカーや素材各社がしのぎを削っています。日本の現在地は。そして期待の全固体電池はいつごろ普及するのでしょうか。バッテリーウォーズを追います。
米中外交トップが初めて対面で協議する。バイデン米政権の対中外交の本格始動となるが強権路線を続ける中国とどう対峙するのか。 そして、米国の同盟国として日本は中国に対してどんな態度をとるべきなのか。今後を占う。このほか、日銀の金融政策決定会合後に行われる黒田東彦総裁の会見を詳報し、マーケットへの影響を分析する。
国土交通省のスマートシティプロジェクトに選定された「さいたま市」。中でも注目されているのが未来型の街づくりだ。電力を融通し合うシステムやバス停留所でスマートフォンを使って呼ぶ人工知能（AI）バスなど持続可能な開発目標（SDGｓ）を意識した街づくりを目指している。スマートシティに取り組むさいたま市をトラウデン直美が取材する。
米長期金利の上昇を契機として、にわかに神経質な展開となった株式相場の今を分析する。日経平均株価は２月に３０年半ぶりの高値を付けた後、米金利をにらみ一進一退の展開が続く。調整局面に入ったのか、さらなる上昇への助走期間か。専門家を招いて株高の持続力を占う。
日本、米国、オーストラリア、インドの4カ国は初の首脳会合を開いた。会合では海洋進出を強める中国に対抗する姿勢を打ち出した。さらに、日米両国政府による外務・防衛担当閣僚協議（2プラス2）も開かれる。一方で、経済的な結びつきから中国との関係悪化を避けたいという事情もある。対中国の足並みはそろうのか検証する。
独立行政法人・中小企業基盤整備機構の豊永厚志理事長がゲスト。中小企業の生産性向上、競争力の強化を実現するための具体策について聞きます。デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）に取り組む中小企業のケーススタディのほか、人材採用にもつながるＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）へ向けた取り組みの重要性などについて考えます
楽天と日本郵政が資本提携を発表しました。 さらに、日本郵政・テンセント系などが計２４００億円の出資も発表。「5G」の基地局整備などに使うといいます。また今回の提携で、配送コストが削減され消費者は恩恵を受けることができるのでしょうか？ 三木谷社長の独自インタビューを交え、日本経済新聞の編集委員が徹底解説する。
就職活動中の学生たちの企業選びで、人や地球環境、社会に本気で配慮しているのかという視点も選択肢の一つとしてと入ってきているという。「エシカル（倫理的な）就活」と名付け、学生と企業をつなぐ団体も現れてきている。企業側と学生たちの変化についてトラウデン直美が取材する。
東日本大震災から11日で10年、震災後の経済復興へ、どのような道のりを歩んでいるのか。宮城・女川の商店街と同・石巻の水産加工業を取材しました。
特集では有力企業の債務不履行（デフォルト）など経営危機が相次ぐ中国経済を取り上げる。コロナ禍からいち早く抜け出したはずの中国で今一体何が起きているのか。「バブル潰し」に動く習近平政権の狙いは。専門家を招いて深く掘り下げる。
新型コロナウイルスの感染拡大で在宅勤務が一般化する中、働き方改革の一環として、時間の使い方が大きなテーマになってきました。また、育児休暇の過ごし方も注目されています。自宅で過ごす時間をどう有効活用し、キャリアアップにつなげるのか。 一層多様化する働き方について考えます。
中国で全国人民代表大会（全人代、国会に相当）が開幕する。２０３５年までの超長期計画を掲げ、経済規模での米国超えも視野に入れる。全人代で示す政策などを詳しく分析し、習近平（シー・ジンピン）国家主席の狙いを展望する。また、米国で発表される２月の雇用統計を速報するほか、今週値動きが大きかった株式銘柄を点検する。
再生可能エネルギーとして期待されている洋上風力発電は、巨大プロジェクトが次々と進められている。そして、洋上風力発電設備の工事中や操業中のリスクを包括的に補償する保険も出てきている。新エネルギーの可能性を広げるために挑戦する人たちをトラウデン直美が取材する。
世界の自動車市場で、急速に存在感を高める米電気自動車（ＥＶ）大手、テスラを取り上げる。世界的な脱炭素化の流れを追い風に時価総額は車大手で首位に浮上。最近ではビットコインへの投資を通じて株式や暗号資産など金融市場を左右する存在に。専門家を招いて、その実像と虚像に迫る。
携帯各社が通信料の大幅値下げに踏み切る「携帯・春の陣」。大手３社だけでなく、新興勢も激しい競争を展開する中、個々のユーザーは何が便利で何がお得なのか慎重に見極めなければなりません。著名ＩＴジャーナリストとリモートワーク時代の携帯端末活用術を考えます。
株高の流れに変調の兆しか。先週のマーケットでは、米長期金利の上昇などを背景に日米欧などの株価は急ブレーキ。一部市場関係者の間では「特にアメリカで金利上昇圧力が続く中、株価は調整局面に入りつつある」との声も。その一方で「上昇トレンドは続く」とする強気の予想もあり、プロの見方も分かれています。スタジオに２人の専門家を招き、今後の相場展開を大胆に展望します。
