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2002年当時、週刊新潮の１０月１７日号に出ていた会社名なんですけれども、今は会社名随分変わってしまいました。日商岩井は双日になりましたし、ＮＫＫはＪＦＥですよね。この時何があったかというと、みんな忘れつつあるんですけど、不良債権処理問題なんですね。当時の竹中金融経済財務担当大臣が、すごい勢いで銀行に不良債権処理を迫って、一方では日本銀行は、銀行から不良債権をされる会社の株を買い取ったりして、もう１万円割れてましたかね。この辺りの銘柄を見ると今でも胃が痛んでくるんですが、大変苦しい思いをしたという懐かしいリストです。ちょうど当時、２００２年７月に日経平均は１万円を割れまして、当時は８６００円台をうろうろしてました。その後２００３年４月に日経平均は歴史的な７６００円をつけました。その７６００円をつけるきっかけになったのがこの５１社リストだったようです。
５１社の中で企業の名前が変わった会社もありますし、合併をした会社もあります。もちろん経営破綻した会社もあります。あの５１社の中で株価がどれぐらい上がってるのかというランキングをしたのがこのリストです。上位５社には大京１１．２３倍、住友重機約１０倍、住金と続いております。下位、これはあまり動いていない業種ですけども、コニカミノルタ、東急建設、セガサミーなどが続いております。当時投資していたら、全部で平均すると３．８１倍となっております。こういうのは振り返ると買っておけばよかったなという話なんですが、当時は、誰も手を出せないから下がるわけで、ただ今指摘があった中で面白いのは、もしも全部買ってたら３．８１倍で、全部買ってたら、それだけ分散効果があって、そんなに怖くはなかったのかもしれないなというのは、今後の為に考えておきたいところですけどね。当時は今の現状分からないわけですから、その時にリスクをとるというのは非常に勇気がいりますよね。ただ１つ面白いのは分散をするっていうところだと思いますね。よく言われるのは、銘柄数を増やせば増やすほど分散は出来ますが、そういう意味では、バリュー株投資、要するに今スターのように輝いていない株を買うっていうのは１つのポイントで、それを分散するっていうのはそれなりに意味があるということですね。
それで今、１９９８年に始まった一連のデフレがこれで終焉したと。企業の清算とか再生が終わって株価が正常値に戻ったと言えるのではないでしょうか。それで、次はどうするかと言うと、今までの正常に戻るまでの投資尺度と、異なった投資尺度も必要になってくるのではないかと。
今までの一般的な投資尺度としては、収益に対するバリューのＰＥＲ。資産に対するバリューのＰＢＲというのがあります。これからは、成長に対するバリューというのを計る意味でＰＥＧ（ペグ）と読んでますけども、ＰＥＲを成長率で割った指標ですね。ペグレシオ、ペグとかいうものも、注目されるんではないかなと考えております。１倍以下だったら割安というような状態ですね。ＰＥＲ３０倍、今の平均からするとちょっと高いかなという会社も成長率が３０％ぐらいだとちょうど１．０倍ですから許容できるかなというところでしょうかね。
スクリーニングをした条件ですけども、ここでは時価総額が１，０００億円以上。売上高経常利益率が、１９９０年当時の１度目のバブル、２０００当時のＩＴバブルよりも経常利益がいいですよと。一株あたり利益の伸びが前期よりも当期予想の方が伸びていると、ＰＥＧが０倍から１倍というような条件でスクリーニングしてみました。
スクリーニングする上での注目業種ですが、アメリカで言うところの素材、金融、耐久消費財、テクノロジー。アメリカでは９業種しかないんですね。日本では３３業種ありまして細かくなっていますが、このようなところです。
