■わくわく投資アカデミー（8月7日放送）

テーマ：主体別投資家動向に注目！！ 講　師：下地啓介（トレーダーズ・アンド・カンパニー 取締役）

株式売買する主体の動向に着目するのも投資戦略の1つです。毎週木曜に東京証券取引所から発表される「投資主体別売買動向」によると、基本的に主体は外国人投資家と機関投資家と個人投資家に分かれます。特に東証のシェア50%を占める外国人の動向は注目です。去年は8兆円強の買い越しで1番大きな買い手となっており、株価上昇の大きな原動力になりました。最近では外国人投資家の動向を気にする個人投資家が増えています。外国人が買うと一緒になって買いに動き、その結果買いが増えて株価上昇というパターンがあります。逆に売り越しの場合は個人も一緒に売ってしまうことがあります。 具体的なデータを見ると、直近では外国人投資家の買い越しがずいぶん減っています。7月2週目は買い越しですが、その後の3週目が売り越し、4週目の買い越しも若干程度です。月次では、4月の相場が堅調なときは5000億円近く買い越しで、5月の急落したときは売り越し、6月に回復したときは7800億円の買い越しとなりました。７月はまだ1600億円しか買い越しておらず、外国人投資家の動向は相場の上げ下げとかなり連動しているように見えます。 また個人のシェアは全体の3割を占めており、現金と信用取引に分かれています。現金取引は売り越し（△）が多くなっていますが、この理由の1つは新規上場の公募株の取得部分がカウントされないためです。上場後の売りだけカウントされるため個人の現金取引は基本的に売り越しになります。逆に、買い越しの状況ならば相場が盛り上がって個人が相当買っていることになります。信用取引は、信用残のデータと照らし合わせて判断したほうがいいでしょう。

なお、東証の中だけでなく、投資家同士の相対など市場外での取引もあります。財務省は毎週木曜に「対内証券投資の状況」を発表しています。こちらは外国人が日本の株式や公社債などをどれだけ売買したかというデータですので、株式の欄をご参照ください。